古屋圭司通信

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東京オリンピック・パラリンピックが2年後に迫り、私が会長を務める「陶磁器議員連盟」と全国の陶磁器産地が「小異を捨てて大同につく」の発想で一つとなり設立した『2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた、陶磁器文化・産業を世界へ発信!!特別委員会』が連携。

メダリストへの副賞アイテムに日本の誇る伝統文化「陶磁器」を活用してもらうため、森喜朗組織委員会会長へ要望。
この要望活動はすでに2年前から行っているが、今回はより具体的なサンプルを作り提案した。
組織委員会には、同様の要望が他の業界からもあるとのことだが、陶磁器のように全国産地一つとなり要望するのは、陶磁器業界だけであり、まさにオールジャパンによる取り組みだ。
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